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総合型スポーツクラブ 地域を軸に育成さらに

総合型スポーツクラブ 地域を軸に育成さらに
公明新聞:2012年9月5日付

安定した運営への工夫も必要

世界中を感動と興奮で包んだロンドン五輪に続き、ロンドン・パラリンピックでは障がい者選手たちの熱戦が連日、テレビや新聞などで報じられ、あらためてスポーツの大切さが見直されている。

スポーツ人口の裾野を広げる好機として、誰もが気軽にスポーツに親しめる「総合型地域スポーツクラブ」の育成を積極的に進めていきたい。

同クラブは、地域住民が主体となって運営するため規模や活動内容はさまざまだが、幅広い世代が、それぞれのレベルや志向に合わせた多種目のスポーツを楽しむことができるのが大きな特長だ。

例えば東京・北区のあるクラブでは、小学校の一部教室を活用して美容体操やバスケットボールなどに大人も子どもも楽しんでいる。

1995年に文部省(当時)が同クラブの育成モデル事業をスタート。その後、公明党の強力な後押しによって国からの助成制度などが設けられ、全国に広がりつつある。

文部科学省が先月27日に発表した調査によれば、全国の同クラブ数は昨年度より155多い3396(7月1日現在、創設準備中も含む)に上った。また、同クラブを育成している市区町村の割合(育成率)も昨年度より2.8ポイント上昇して78.2%に達している。この10年間でクラブ数が約6.3倍、育成率も約6倍に伸びたことは大いに評価したい。

一方、同クラブの運営や育成には課題も残されている。

例えば、同クラブに共通する悩みとして多いのは、財政状況の厳しさだ。国からの助成が終わった後で解散に追い込まれたクラブもある。

また、運動指導者などの人材や地域の運動施設が不足していたり、既存のスポーツ団体との折り合いが付かないため、同クラブの創設が困難なところも少なくない。

同クラブを地域に定着させていくためには、住民と行政が一体となり、地域の実情に応じた運営や支援のあり方に工夫を凝らす必要がある。

高齢化の進行や子どもの体力低下が懸念される中にあって、スポーツを通じた介護予防や健康増進の効果は活力ある地域・国づくりの大きな力となることは間違いない。

これまで日本のスポーツの中心だった学校や企業での活動は、少子化や景気低迷の影響でかつての勢いを失っている。それだけに、地域を軸とした同クラブの果たす役割は一段と重要さを増している。

「スポーツ立国」をめざす公明党は、今後もスポーツ振興策を全力で推進していく。
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| 新聞 | 10時37分 | comments:0 | trackbacks:0 | TOP↑















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